もちろん世界中がそうなのだが。
ユニミックスも世界に向けて真実なもの。本物。
より良き物。
こんなものを世界に配信したいという当初のコンセプト通りに
残りの数ヶ月、そして来年からもますます驀進していきたいと
志を新たにしております。
どうぞヨロシク！
まあ、誰もがそう思ってるんでしょうね。
ユニミックスも開局５周年になるかな。
これからもっと進化させなけりゃと思う。
今の時代にあった形で配信しなけりゃ。
今はまさにネットワークの時代ですね。
そんな年である。
今年もあと僅かで終わりますが、それまでにやるべきことは全てやってしまわないといけない。
ぐずぐずしていると、あっという間に終わってしまうだろう。
今のこの時の一日一日は、これまでにない非常に貴重な日々である。
さあ、ユニミックスも新年を迎えるまでに、次なる準備をしておこう。
より素晴らしい未来に向かって相応しいメディアとして成長する時である。
しかしこれまで隠されてきた権力者たちによる弾圧や暴力が、中国政府によって白日の下に晒された。全世界を流れる聖火リレーの妨害行動のニュースは、そのことを知らせる。
これは今始まったことではない。昔から平然と当たり前のように行われてきたことでもある。この時期にこういう事件が起こる事は、深い意味があると思う。
何事にも偶然はないのだ。全ては必然でおこるからである。スポーツの祭典であるが、これもいろいろな意味で問題がある。競争意識を上げるスポーツは元来の目的とはかけ離れてきている。
相手を倒し、強者を決める各種スポーツはローマ時代のネロ皇帝と、どこが違うのであろう。筆者には同じに見えるが・・・。
それはビジネスにもつながり、自分と関連の人のために、会社のために相手の弱点をみつけ、そして倒す。
その結果として勝利したものは美酒をもらえる仕組みの罠を考えたことあるだろうか？
敗れたものたちのことを、考えたことがあるだろうか？
それらは究極的には、人間の存在や意義にも関係する重大なことではないかと思えるのである。
その一環として行われている「金融の自由化」.その外資による手法とは.どのような物か。
■ 1.市民が仮に500万円の銀行預金を行ったと仮定して.BIS規制が5％の場合は.500万円を5％と見なした100％分＝1億円分の貸付け業務を銀行は行う事が出来る。仮に中小企業が融資を受けたとして.ある日突然BIS規制が8％に変更される。500万円を8％と見なした100％分＝6250万円しか貸付けが出来なくなる。既に1億円貸付けているので.銀行は1億円マイナス6250万円＝3750万円を中小企業から返済してもらわなくてはならない。突然3750万円もの返済を迫られた中小企業は窮地に陥る。返済出来なければ.債務超過＝借りた金が返せない.となり.それは破産の第一条件になる。銀行としては貸した金が返って来ない＝不良債権となり.銀行の貸付けた金も預金者や日銀から借りた金なので不良債権が多額だと.金が返せない＝銀行倒産となる。中小企業と銀行が次々と倒産した過去15年間の日本の不況.毎年3万人もの自殺者という事態は.こうしてBIS規制の強化によって「作成」されたものだった。
■ ＢＩＳ国際決済銀行は.第一次世界大戦で敗北したドイツに.英仏が賠償金を支払わせる＝決済させるために設立された銀行。BISがドイツから過酷に借金を取り立てたため.窮乏したドイツ国民は逆上し.ヒトラーが東欧ソ連に侵略し.資源略奪とユダヤ人の財産略奪で.BISへの借金「決済」を実行した。これがBISの「戦争ビジネス」である。いわばサラ金の過酷な取り立てに苦しみ遂に強盗を働いたのがヒトラーだが.サラ金の被害者よりサラ金業者の方が責任が重大であろう。ヒトラーの行ったユダヤ人大量虐殺はBISへの借金「決済」のために行れた。それが国際「決済」銀行BISの「決済」の意味する所である。現在の日本の3万人もの自殺者も.BISの「決済」行為として行われている。BISはブッシュのハリマン銀行を始めとした多国籍銀行の集合体であり.既報の戦争ビジネスの実働部隊が.これである。
■ 2.村上ファンドの資金源は.40％がオリックス.20％が山口組系後藤組（組長は逮捕）.他が楽天等を窓口とした外資。今回.後藤が逮捕されたため.オリックスが怯え.村上から手を引いた。村上もシンガポールに逃げ出した。
■ 村上の金融操作は単純で.不動産のダイナシティ等の株を村上が買い占め.一部をライブドアの堀江に渡し.堀江に企業を買収させ.マスコミで話題を作り.株価が上がった所で村上と堀江が株の一部を売り逃げる.インサイダー取引。資金は直接にはオリックスの宮内.楽天の三木谷.ソフトバンクの孫正義から出ている。宮内を中心に.大臣の竹中平蔵が.このグループの海外取引仲介のアドバイザーとなっている。
■ 楽天.孫.宮内等.全体をコントロールするマネージャーが.広域暴力団稲川会の故石井進会長のコンサルタント井上智司（井上ビジネスコンサルタント経営）。稲川会と一体化している井上が国内の乗っ取り事業全体を仕切っている（HS証券の野口副社長殺害も含め）。
■ 井上は海外への窓口だが.楽天等に実際に資金を提供している海外勢が仏のクレディスイスとソシエテ・ジェネラル。その海外活動を仕切るのが武富士の不正をコンサルタントした中国人のCHEという人物と.孫のブレーンのロバート・マックスウェル（既に殺害されたヨーロビアン誌の経営者と同一名なので偽名）。
クレディスイス等も操り人形で.資金の本来の出所は.銀行ゴールドマンサックスとシティバンク.JPモルガン。こうして本家が逮捕されないよう何重もの経由銀行を使っている。
天皇は、第２次世界大戦中、日本軍が使用する武器、燃料を、敵国の米国から、密輸し、物資の欠乏する日本軍に高額で「売り付け」、利益をスイス銀行に隠し、蓄積していた。スイス銀行には、明治時代以降、天皇一族が日本人女性を誘拐し、売春婦として海外に「売却」した５０万人の女性の「売却代金」も蓄積されている。
■ 「天皇は、米国の軍事産業と一体化」し、日本と米国に戦争を起こし、米国軍事産業は米国政府に武器を売り、武器密輸商人＝天皇は日本政府に武器を売り付け、利益を上げ、日本人を戦争で大量虐殺した。天皇こそ、日本人大量虐殺の犯人であり、最も悪質な売国奴であり、戦争犯罪人である。天皇こそ、日本民族の敵である。
■ 共同通信、２００１年８月１３日、ジュネーブ発、藤井靖・伝、は、伝える。
■ １９４５年８月、日本の天皇は、スイス赤十字社に１０００万スイス・フラン＝現在の時価で３３億円を手数料として支払い、数兆円の天皇の隠し資金を、赤十字社名義に「書き換える」要請を行った。これは、天皇が人身売春、武器密輸で蓄積した貯金を、米軍に没収される事を恐れ、赤十字社名義に書き換え、不正な資産「隠し」を行うためであった。要請は、紆余曲折の末、受理された。
■ 戦争で日本国民全体が１日３度の食事さえ不可能になり、広島、長崎に原爆が落とされ、その治療のために少しでも資金が必要な１９４５年８月に、数兆円もの資金を天皇はスイス銀行に持ち、預金の名義書き換えのため「だけ」に、３３億円もの「手数料」を支払い、自分の財産隠しを行っていた。日本人が多数、餓死している最中に、である。
■ その預金の名義書き換えは受理され、戦後６０年、利息が利息を生み、巨大化し、現在も、不正に蓄積され続けている。武器密売と、天皇一族に誘拐された日本人女性の人身売買の「利益」である。これは、戦争で天皇に殺害された、膨大な数の日本人の「命そのもの」である。
■ 天皇が、この不正蓄財を隠すために、赤十字社と必死で交渉しているアサマシイ姿は、天皇のアサマシイ要請の扱いに困惑した戦勝国・英国の外務省と赤十字社との間で交わされた、正式な外交文書としてロンドンの公文書館で、誰でも閲覧する事が出来る
(ファイルNO.FO369/3969,及びFO369/3970)。
■ 売国奴＝天皇
■ １９４５年.第２次世界大戦に敗北した日本に.米軍が上陸して来る。今後の日本を.どうするか.米軍の指揮官ダグラス・マッカーサーとの交渉を担当したのが.当時の大蔵省事務次官.池田勇人（後に首相）の部下.渡辺武であった。渡辺の自伝である「渡辺武日記 対占領軍交渉秘録」東洋経済新報社.によると.渡辺と米軍の最初の「大きな交渉テーマ」は.米国の銀行ディロン・リードに対する日本と天皇一族の借金返済問題であった。
■ 明治憲法第１１条により.日本の陸海空軍.全ての指揮権は天皇にあり.政治・軍事の全責任は天皇にあった。米軍が天皇の戦争責任を問題にせず.真っ先に銀行ディロンの代理人として借金の取り立てを行った事は.戦争の目的が金であった事.そして米軍が.米国政府の代理人などでなく.銀行ディロンという私的機関の「代理人」である事を良く示している。
■ しかも奇妙な事に.日本は戦争のための兵器購入資金を.敵国の米国ディロンから「借り入れ」ていたのだ。さらに.貸し付けた側の銀行ディロンの社長が.米国の戦争省長官ウィリアム・ドレーパーであった。米軍の陸海空軍.全ての指揮権を持つ戦争省長官ドレーパー本人が.敵国・日本の陸海空軍.全ての指揮権を持つ天皇に戦争資金を貸し付けていた。
■ ディロンの親会社が.現在のブッシュ大統領一族の経営する軍事産業専門投資会社カーライルであり.そのブッシュの経営する.ハリマン銀行の取締役ロバート・ラヴェットが.戦争省次官として.自分の経営する兵器会社から米軍に武器を納入していた。
■ 米軍の兵器と.日本軍の兵器購入資金は.同一のハリマン＝カーライル＝ディロンから出ていた。日本軍と米軍が「殺し合えば殺し合う程」.この銀行が儲かる「仕組み」になっていた。この銀行の私的利益のために.日本と米国の軍人は「殺し合い」をした。
■ この金儲けシステムの米国側にドレーパーが居り.日本側に天皇が居た。ドレーパーの銀行ディロンは.戦争で莫大な利益を得た。天皇も日本軍の兵器購入資金の一部を私物化し.スイス銀行に莫大な財産を蓄積した（マーク・ゲイン「ニッポン日記」筑摩書房.アダム・レボー「ヒトラーの秘密銀行」ベストセラーズ）。
■ 天皇が戦争責任を問われなかったのは.当然である。日本人と米国人に「殺し合い」を行わせ.金儲けする.ディロン＝ハリマン銀行の日本支店長が.天皇であった。最初から.天皇は「日本と日本人の命」を「敵国に売り渡して」いた。
■ なお天皇は.スイスに莫大な蓄財が出来た.感謝の印に.「敵国の戦争指揮官」ドレーパーに.勲一等瑞宝章（くんいっとう.ずいほうしょう）を与え.表彰している。
■ アメリカの金融崩壊が進む中、遂に10月１日より 米陸軍実戦部隊が アメリカ各都市の治安維持活動を理由に配備されることとなった！！
これは、今年３月１３日 米連邦議会下院で開かれた『秘密会議』で協議された内容と符号している。
今回配備されるのは、州兵ではなく イラク戦争で実戦配備されてきた米陸軍実戦部隊である。
アメリカ軍が自国民を攻撃することを禁止する“POSSE COMITATUS法”
ポセ・コミテイタス法 -The Posse Comitatus Act- (民兵法・民警団法)は、
1999年の「防衛委任令 (Defense Authorization Act)」および
2007年３月のブッシュ政権による法案可決によって骨抜きにされている。
■ 日本資本がどんどんアメリカへ流出
そしてモルガンスタンレーは三菱の子会社に・・・・というが本当は？
表向きはそうだが、事実は違う。
三菱の子会社に入ったのではなく、三菱はアメリカの出先機関なんです。三菱のお金はアメリカの裏組織につながっている。
新生銀行はアメリカの銀行。この銀行を通じて繋がっているのが三菱とモルガンスタンレー。
裏では計画的に動いている。
いよいよアメリカが日本を征服する最後のシナリオ完成のための最終段階に入った。
アメリカの財政破綻はシナリオ通りの動きです。
そして、そのシナリオ遂行に一役買ったのは小泉さん。
彼が政界からの逃避を選んだのは、自らの罪状からの逃避である。
歴史は彼を売国奴という名で呼ぶ日が来る。
■ 欧米の資本傘下に飲み込まれた日本の金融市場
その手助けをしたのが自民党であり、マスコミであり、日本国民である。
■ これからますます大波乱が巻き起こるようです。
■ 全てはあの悪魔のシナリオ通りに・・・・・・。
■ が、悪魔の支配も間もなく終わりをつげて新しい世界秩序が生まれる。
■ ９／１７、世界最大の保険会社米ＡＩＧを救済するため、ＦＲＢが最大８５０億ドル（９兆円）の緊急融資を発表した。ＡＩＧの株式の７９．９％取得する権利をもＦＲＢは得たとのこと。ＡＩＧの経営危機のきっかけは、サブプライム関連商品の元本を保証する金融商品ＣＤＳ（クレジット・デフォルト・スワップ）の販売事業の破綻。ＣＤＳの契約額は元本ベースで４０００億ドル（４２兆円）にまで膨張したが、資金繰り悪化によりＡＩＧの格付けが下がり、約１５０億ドルの担保をＣＤＳの取引先に差し入れなければならなくなって窮したらしい。ＡＩＧが破綻すれば元本保証を担保するものがいなくなり、この商品の購入者はサブプライム関連商品の損失リスクに直撃される。ＡＩＧの破綻から金融破綻が連鎖することになる。これを防ぐためのＦＲＢの緊急融資だろう。
■ リーマンの破綻、メリルリンチの買収、そしてＡＩＧの救済と、米財務当局とＦＲＢは１日刻みで綱渡りの方針を迫られている。’８０年代の日本のバブル崩壊時にもなかった事態である。これが何を意味するのか？
■ ●ＦＲＢによるＡＩＧ救済劇の構造
■ ＡＩＧがサブプライム商品の元本保証をする商品を証券化して金融機関に売却。金融機関はそれを証券化して他の金融機関に売却。こうして金融商品（証券化商品）が連鎖して、全ての金融機関が貯めこんでいる。
■ ＡＩＧに焦げ付きが出れば、元本が保証されず、各金融機関が所有している証券が紙くずになり、資産に穴が空く。その連鎖がファニーメイにまで飛び火すればＦＲＢもアウトになるので、今回公的資金を投入して救済した。
日本のバブルは株→土地の高騰で、バブル崩壊は株式暴落から始まったが、地価は急落はせずジリジリと下がっていった。土地が実体価値を併せ持つ投機商品だからである。結果、日本の金融機関はバブルが崩壊してもすぐ倒産することはなく、バブル崩壊から７年も経った’９７年に初めて山一が倒産。
■ 株式暴落から始まった点では1930年の世界恐慌も同じだが、破局は株式暴落からという認識は固定観念である。今回の米金融崩壊では、株式は暴落していないのに、金融機関は破綻している。しかもリーマン→メリル→ＡＩＧと急スピードで。
■ 1930年代や日本のバブルとの構造の違いは、金融（証券化）商品市場の有無。今回はそれが異常に水膨れして連鎖している。証券化商品は発行するのも購入するのも金融機関同士であり、証券化市場システムが破綻すると、真っ先に金融機関が連鎖して潰れることになる。しかも超短スピードで。だから、リーマン→メリル→ＡＩＧと、米財務省・ＦＲＢ当局が１日刻みの綱渡り処理を繰り返す事態に陥ったのだ。
■ ●今回の連鎖する金融機関の破綻の構造が証券化市場システムの破綻であれば、世界中の金融機関が証券化商品を貯めこんでいる以上、今後も金融機関の破綻は続く。それも猛烈なスピードで。米財務局とＦＲＢはそのたびに綱渡りの救済に迫られることになる。今回の金融破綻劇がドル暴落・米国債暴落→経済破局に直結する可能性もある。それを読み切るためには、以下のような調査・追求テーマ群（★印）が挙げられる。
■ ★いずれ米財務省・ＦＲＢが本丸である米住宅公社への救済策を打ち出すことになるが、具体的にどういう救済策がありうるか？ その仕組みの調査が必要。ＦＲＢの通常の役割だけでは不十分。異常事態に対してどこまでの裏業・禁じ手が打てるのか、想定しながら調べる必要がある。
（前提条件として頭に入れておくべきことは、ＦＲＢは貸す時にも担保が必要ということ。担保がなければ議会承認が得られない。もし担保なしに貸し付けて、穴を空けたら、国家に押し付けられることになるから。）
■ ★新聞によれば、ＡＩＧの株式の８０％を取得する「権利」をＦＲＢが得て、それを担保に９兆円融資したということだが、８０％を取得する「権利」とはどういうことなのか？ 空証文にすぎないのでは？
■ ★もう一つの疑問として、ＡＩＧが株式市場に上場しているのなら、８０％も自社株で持っているはずがない。但し、保険会社の特殊性（元々組合組織で非上場だった）があるのかもしれない。日米の保険会社で違いがあるかもしれないので、ＡＩＧと日本生命について自社株総額、うち上場している割合等のデータが必要。
ＡＩＧはＦＲＢの所有物になったに等しいわけだが、ＡＩＧに対して保険解約が殺到することになる。そうなれば忽ち破綻。ところが保険の契約金をＦＲＢが返してくれるわけではない。株主の責任は出資額が限度だし、保険金額まで保証することなど議会承認が得られるはずがない。保険解約が殺到したら、ＡＩＧはどうなるのか？⇒ＡＩＧの資本金総額と保険契約総額は？
⇒ＡＩＧの主要顧客は誰か？（企業？個人？）契約条項はどうなっている？
（アメリカの個人家計も金融商品で水膨れさせていて、解約すると赤字が顕在化するので解約できない構造にある？）
金融機関の中でも危険度に違いがある。証券化商品の運用から想定した危険度は、投資銀行＞証券＝保険＞銀行といった順か？ 各金融機関の特性をナンバー１〜２くらいまでに絞って調べる。
一連の金融破綻から他の金融機関に連鎖する。
ＡＩＧはバランスシートに穴が空いたわけだが、証券化商品を大量に保有している全世界の金融機関が同じ危険性を孕む。リーマンの取引先企業が半年前から逃げ出していたという噂から考えて、大規模な粉飾決算をしていた疑い。他のバンカメもゴールドマンもヤバイのでは？
ＡＩＧはロックフェラー系かロスチャイルド系か？
この間、なんでロスチャイルド系の金融機関ばかり救済され、ロックフェラー系のリーマンは潰されるのか？ それを先導しているのはポールソン財務長官だが、なんでブッシュ政権でロスチャイルド側の人物が財務長官でいるのか？
■ ★今後の政治日程を考えると、日本の政界を従米に再編するまでに、どんなに早くても来年の８月まではかかる。それまで世界経済は保つのか？（金融機関の連鎖倒産から本丸のファニーメイまで行き着くのに１年もかからないのでは？）
■ 汚染された社会は犯罪者を生み出す
■ 悪は永遠を勝ち取れない！
■ 人間の隠されたパワーを開くものは、松果体の作用！
「第三の目」というのは松果体のことを指しているのです。「魂の玉座」「覚醒」とも呼ばれていた。そして意識が変化することで、今まで隠されていた秘密の次元がアクセス可能になるということです。松果体は脳の中心部、目の真裏に位置しています。光の影響を受けて、睡眠サイクルを司るメラニンを分泌している。